光科学研究の強化と方策で日本学術会議が声明 2005/09/23(金) 12:45:16

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光科学研究の強化と方策で日本学術会議が声明
【その他】発信：2005/09/23(金) 12:45:16

　　日本学術会議（黒川清会長）の第１４５回（第１９期第６回）総会がこのほど開催され、声明「新分野の創成に資する光科学研究の強化とその方策について」が承認された。この声明は、光技術の研究に関し、基礎科学、情報通信、ライフサイエンス等の重要研究分野の研究開発と、新分野創成に資するため、政府に対し抜本的な対策を講じることを求めたもの。

　　わが国は、先端光検出器、世界で最も普及している光ファイバー通信、独自の光触媒開発など、多数の高度な光技術を持っており、また、極低温原子を用いた超高精度の光時計や高性能セラミックレーザーなど、光に関して優れた基礎研究が活発に行われている。こうした光科学の応用分野は極めて広範囲にわたり、波及効果の大きい新技術開発に大きな役割を果たしているが、本質的に領域横断的な研究分野であるため、体系的・組織的な取り組みが必要とされる。したがって、優れた成果を活用し、新技術・新分野の開拓につなげるには、産業界も含め研究者が連携し、重要な研究課題に共同で取り組むシステムの構築が不可欠となる。

　　こうしたことから、今回の声明では以下のような提言を行っている。

１．広い研究分野の基礎となる新しい概念や技術を創出するために、光に関する物理学、化学、生物学、工学における教育と基礎的研究を強化する。
２．情報通信分野における次世代技術開発を先導するため、その基盤となる光技術の基礎研究を強化する。
３．ライフサイエンス・医学と光科学研究分野との連携を推進し、光科学を応用した医療技術を開発する。
４．光科学に関する広範囲の研究機関や中核的研究グループの緩やかな連携体として構成する｢光科学技術研究ネット機構(仮称)｣を設置する。

　　これらのうち、光科学技術研究ネット機構に関しては、既存の研究所・研究センターに加え、実質的に研究拠点として活動している研究組織、中核的研究者を核とする単独あるいは複数の研究グループの集合体を研究拠点とし、それらの拠点を連携し、光科学研究全体の方向づけ、分野間の連携、活動レベルの向上、新規分野の開拓などを一元的に行うために、中核機関を設けるとしている。また、生物・医学系を含む分野横断型の光科学研究を促進するため、科学研究補助金に｢光科学・技術｣に関する項目を設置することも提案している。

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