「産学連携」では、最近のテクノロジーの動向、企業・大学の技術開発の動き等をタイムリーに紹介していきます
|
|
|
 |
化石燃料による危機回避、西澤氏の論文を米学会誌が正式承認
【その他】発信：2008/12/17(水) 16:18:48
|
〜中国も説を採用し計画決定〜
地球温暖化・エネルギー対策の切り札として西澤潤一氏（首都大学東京学長、先端技術産業戦略推進機構会長）が提唱する「世界の電力需要は水力発電と直流送電で賄える」という主張が、最近米国の学会誌で正式論文として掲載されて承認されたり、中国政府が石炭によるＣＯ２を多く出す火力発電に代わって、これを順次導入して切り替えていく計画を決めるなど、ＣＯ２排出大国がそろって「水力発電と直流送電」技術を正式に認める動きをみせている。
西澤氏が提唱する「水力発電と直流送電」の技術は、環境問題などが少ないミニダムによる水力発電を採用し、さらに発電した電力を伝送損失の少ない直流送電で効率よく遠距離伝送して利用するというものである。
さらに、直流送電した電力を効率よく交流に変換して家庭などで利用することについても、同氏が発案した静電誘導サイリスタを使った装置を試作して、技術的にも実証している。
西澤氏は、現在世界中で主流となっている石油や石炭の化石燃料を用いた火力発電と、その発電電力の交流送電を、この「水力発電と直流送電」に切り替えれば、いま地球規模で危機となっている温暖化の主因である、温室効果ガスのＣＯ２を大きく削減することが可能となり、地球危機を回避できるとして、早期にこれを実施すべきであると主張している（本誌２００８年１月１日号で詳細を掲載）。
今回米国の学会で正式承認となったのは、同氏がＩＥＥＥ（米国電気電子学会）に投稿した論文「化石燃料による危機を避ける方法」。これが、同学会の本会誌に掲載され11月５日に公開されたのである。
論文の趣旨は前記した主張の内容で、これを学術論文として技術解説したものである。
この分野では世界最大の学会であるＩＥＥＥが、個別論文誌ではなく本会誌に掲載して正式承認したというニュースに、西澤氏は「この意味は大きい。私の主張が正式に認められて非常にうれしく思っている。米国はちょうどオバマ氏による民主党政権に切り替わる時でもあり、今後はエネルギー政策を切り替えて、水力発電を積極的に進めることになるかもしれない」と期待感をのぞかせている。
さらに、この米国の動きに加えて、中国政府が西澤氏の主張を採り入れたことが、最近の中国の電気学会誌に掲載された。
これは、中国の西部地域で水力発電施設の建設が開始されており、その発電が始まれば電力を直流送電で東部の工業地域に送り、従来の石炭による火力発電を減らして順次水力発電の電力に切り替えていく計画を政府が決定したという内容である。
西澤氏は「いくら６％の削減目標を掲げても、中国がそれ以上排出していたらＣＯ２は減らない。こうした動きは評価できる」と述べ、ＣＯ２の排出大国である中国が、同氏の主張を採用したことを歓迎している。（科学、12月5日号1面）
|
| |
知財情報局または情報提供各社による記事の無断転用を禁じます。
|
|
|
| Copyright 2002 Braina Co., Ltd. All Rights Reserved.
|
|
「産学連携」紹介