モバイル環境の医療情報通信システム開発コンソーシアムを設立 2009/06/24(水) 14:31:18

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モバイル環境の医療情報通信システム開発コンソーシアムを設立
【ＩＴ】発信：2009/06/24(水) 14:31:18

　　東北大学、ソニー、フクダ電子、オムロンヘルスケア、本多電子、ウィルコム、ネットワンシステムズ、スリーリンクスは、モバイル環境における医療情報通信システム開発コンソーシアムを設立した。東北大学が開発したモバイル環境で高画質映像を中心とした生態情報を簡便に伝送できるシステムを、訪問診療・集団検診・救急現場・災害時などにユビキタスに利用できるすることが主な目的。

　　近年、医療サービスの地域格差が著しくなり、また高齢者人口の増加による医療費の増大に歯止めがかからない。特に東北地区では、多くの地方中核病院が医師不足によって、存立の危機に陥っている。

　　東北大学では、２００３年４月から加齢医学研究所に臨床医工学寄附研究部門を設置し、遠隔医療を中心としたＩＴ外来構想の実現に向けた研究に取り組んできた。さらに、東北大学、宮城県、仙台市では、０７年１０月から先進予防型健康社会を目指した広域仙台地域知的クラスター創成事業を展開しており、その中で、高画質画像を中心とした生体情報を簡便に伝送できる遠隔医療システムの開発を目指している。

　　コンソーシアムでは今回、同事業の中で開発中の試作システム「電子診療鞄」を公表した。

　　電子診療鞄は、ＰＨＳや携帯電話を使って、高画質映像や音声だけでなく、心電図・血圧などの生体情報を遠隔地にいる医師に伝送することができる。また、患者から医師への高画質画像通信により、対面診療に近い環境を実現。インターネット環境が完備していない一般家庭や救急車などの移動体での利用も可能で、訪問診療、集団検診、救急現場、災害時などでユビキタスに使用できる可能性があるという。

　　また、生体データを計測する端末と組み合わせることで、疾患の種類に応じた在宅医療や一般人の健康管理など、使用目的に合わせた柔軟な運用が可能。さらに、生体データから診察記録までを電子データとして管理できるため、将来的にはレセプトのオンライン処理や電子カルテとの連携が可能だという。（科学、6月12日号5面）

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